卒業生インタビュー

一人ひとりが「社会貢献」を実感できる会社に

株式会社日立ハイテク 代表取締役 取締役社長

飯泉 孝

茨城工業高等専門学校 電気工学科 1981 年度卒

現在の事業内容を簡単に教えて下さい。
日立ハイテクグループは「見る・測る・分析する(計測、分析、解析)」をコア技術に、電子顕微鏡、血液自動分析装置、DNA シーケンサー、浄水場やごみ焼却場の制御システム、鉄道の軌道検測システムといった様々な製品を提供しています。また、26 カ国および地域に拠点を有し、海外売上高比率が 70%を超えるグローバル企業でもあります。なお、「見る・測る・分析する」の最先端技術を開発・維持するため、R&D 比率(研究開発費が売上高に占める割合)は非常に高くなっていることから、高専出身者をはじめ、研究開発に興味を持って入社する学生が多くいるのも当社の特徴です。
これまでのお仕事の中で、強く印象に残っていることがあればご紹介下さい。
親会社の日立製作所に入社後、半導体製造解析に用いられる電子顕微鏡事業の担当をしていました。日立の電子顕微鏡は世界中で圧倒的なシェアがあり、事実上のデファクトスタンダードであったので、世界中の顧客のもとへ頻繁に海外出張する機会がありました。海外ではトラブル発生時の反応など、日本と異なることも多く、まだ「ダイバーシティ」という言葉が広く知られる前でしたが、多様性を踏まえてビジネスを行うことの必要性を身に染みて感じました。こうした経験は、その後の人生や企業経営にも生きていると思います。
経営トップとして常に心掛けていることはありますか。
「社内」と「社外」の異なる観点から、それぞれ心掛けていることがあります。「社内」で一番大事だと考えるのは従業員の幸せです。ワークライフバランスとともに、従業員すべてが仕事に参画する機会を持ち、経験や能力を発揮できる「インクルージョン」に取り組んでいます。また「社外」においては、昨今、パンデミックや地政学的リスクに対する備えの重要性を痛感したこともあって、十分な準備・対策を事前に行っておくことを心掛けています。
現在、社内業務のデジタル革新(DX)プロジェクトも推進中ですね。
「DX プロジェクト」は、社内の業務プロセスの再構築を行ってシンプルで効率的なものとし、ビジネスのスピードアップとグローバルスタンダード化を目指すものです。業務プロセスがグローバルスタンダードであれば、海外企業とのM&A(合併・買収)の際も無用な手間はありません。社内に抵抗もありましたが、会社が生き残るためには必要なことです。
高専教育に対する要望などは。
技術者は技術だけ知っていればよい、という時代ではありません。例えば起業するには「キャッシュフロー」や「企業価値」といった経営・会計知識が不可欠となります。グローバルな競争に打ち勝つことができるよう、アントレプレナーシップ(起業家精神)やイノベーションに関する教育の充実を望みます。
最後に高専生へのメッセ―ジを一言お願いします。
座学による高度な知識を学ぶこと、実験・実習において自分で手を動かすことの双方を若い時から経験できるのが高専の強みだと思います。高専での学びをベースに成長し続ければ、社会が必要とする「人財」に必ずなれるでしょう。当社の高専出身者も要職につき、製品を通じて社会に貢献しています。高専生の皆さんがイノベーションを起こすことに積極的に加わることで、世の中は大きく変わるのです。皆さんにはその力があると信じています。

飯泉 孝

いいずみ たかし
長岡技術科学大学修士課程修了後、日立製作所入社。科学・医用システム事業統括本部事業戦略本部長、日立ハイテクソリューションズ社長などを経て現職。